日本の今後を支えるであろうハイテク産業。
それが電気機器業界です。
私が投資している銘柄は3社
- 6651_日東工業
- 8035_東京エレクトロン
- 6652_IDEC
これら3社となります。
どの項目を見ているのか、どういった根拠があるのかぜひ参考にしてみてください。
目次
業界の特徴
まずは電気機器業界の特徴について。
電気・精密セクターに含まれる業界となります。
同じセクターに含まれるのは精密機器業界。
【クリエートメディック】精密機器のおススメ高配当株4選【大研医器】 (itoken1524.com)
景気敏感セクターに該当すると考えています。
ディフェンシブセクターと見る人もいるのでここはい人それぞれでしょう。
電気機器業界は円安メリットセクター。
日本国内で製造し海外へ売り出すことが主となる産業ですから円安が有利になると見ています。
取り扱っている品目も多様で
トランジスタ、抵抗器、コンデンサなど、電子機器の基本的な部品である電子部品。
であるスマートフォン、テレビ、家電製品など、一般消費者向けの電子機器。
工場の自動化装置、ロボット、計測機器など、産業用途に特化した電気機器を扱う産業用機器。
ルーター、スイッチ、通信インフラの構築に関わる通信機器。
こういった製品群があります。
このセクターは技術革新が盛んで、例えばIoT（モノのインターネット）、5G通信、エネルギー効率化などのトレンドが影響を与えています。
環境への配慮から再生可能エネルギー関連の機器も増えてきているのが特徴です。
少し長くなりましたがここからはこの記事で出てくる各種用語を紹介していきます。
分析する項目・用語解説
続いて私が判断している企業の項目について説明します。
以下の8つ
- 売上高
- EPS
- 営業利益率
- 自己資本比率
- 営業活動によるCF
- 現金等
- 1株あたりの配当金
- 配当性向
その中でも特に営業利益率、自己資本比率、配当性向は最重要視しています。
では、それぞれの用語を解説していきます。
まずは営業利益率について。
営業利益率とは?
まずは営業利益率について
営業利益率とは「売上のうち、営業利益が占める割合」のこと。
営業利益率が高ければ高いほど、儲かるビジネスをやっていると言えるでしょう。
私が求めている成績は5%を超えること。
この根拠は経済産業省が出している企業活動基本調査で普通と優良の境目が5%であるということに起因しています。
自己資本比率とは？
次に自己資本比率について。
「企業が簡単に倒産しないか？」という安全性を判断する値ですが自己資本比率が高いほど、潰れにくい会社だと言えます。
より詳しく説明すると例えば、手元に現金100万円があると仮定しましょう。
自己資本比率とは、その100万円が「自分で用意したものか」それとも「借りてきたものか」という指標です。
100万円が全額自分で用意したものであれば自己資本比率100%、60%は自社で用意したけれど40%はどこからか借りてきたお金だという場合は自己資本比率が60%となります。
私はこの値だと最低限40%を求めており、60~80%あれば望ましいと考えています。
ちなみに中小企業庁が発行している「2019年版の中小企業白書」によると、自己資本比率40%以上の中小企業が10年以内に潰れる確率は3.5%。
これが私の設定した基準の根拠です。
配当性向とは?
最後に配当性向について。
配当性向とは「今年の利益のうち、何%を株主にキャッシュバックするか？」というもの。
これを見ることにより企業の配当金が無理している値かどうかがわかることでしょう。
配当性向70～80%にまで上り詰めると「そろそろ、今の水準で配当金を出し続けるのは難しいのではないか?」と考え始める数値になります。
イメージとしては「毎月の予算で何%を使い他人への贈り物を買って渡しているのか?」です。
配当性向が70～80％とまでなっているということは、裏を返せば自分のためのお小遣いは20～30%しか残らない状態。
つまり、自社へ自己投資の予算が少なくなってしまうといえるでしょう。
新しい設備を導入したり、新規事業に挑戦するといったことが難しくなってしまうはずです。
私はこの配当性向を30~50%と見ており、60%を超えたら注意、70%を超えると投資には適さないと判断しています。
根拠としては60%を超えた時点で今後配当金を無理してでも出すようになり、企業自体の成長性が鈍化すると考えています。
権利確定月とは?
権利確定月とは株主や配当金を受け取るために必要な株主名簿に掲載される日。
具体的には、株主としての権利が確定する日であり、この日に保有している株数に基づいて優待や配当金の受け取りが行われます。
例えば、2024年8月なら権利確定日は8月30日（金）。
この場合権利付き最終日は8月28日（水）です。
この日以降に株を購入しても当該権利は得られません。
長くなりましたが先述した8項目の内、特に気にしているのが営業利益率、自己資本比率、配当性向。
上記3項目に関して、ある程度妥協はしつつも優先して分析しています。
では3社の成績はどうなのか見ていきましょう。
6651_日東工業
まず紹介するのは6651_日東工業。
特に精密機器や産業用機器の分野で知られています。
エアコンプレッサーや空圧システムに関連する部品、液体や気体の移送に使用されるポンプ、自動化装置や精密機器、計測機器など、幅広い産業用機器を扱っています。
長年の経験と技術力を活かして、高品質な製品を提供し特に精密な部品や機器の製造に定評も。
海外に輸出することで儲けを出しているという企業モデルですので日本国内だけでなく、海外にも拠点を持ち、グローバルな市場での展開を行っていて、これにより国際的な顧客ニーズにも対応しています。
日進月歩の業界ですから新技術の開発や製品の革新に力を入れており、特に空圧技術や流体技術において新しいソリューションを提供しています。
最後に配当利回りや権利確定月について2024年時点での情報をまとめておきます。
| 配当権利確定月 | 3月と9月 |
| 1株当たりの配当金 | 128円 |
| 配当利回り | 4.05% |
| 入金される月 | 6月と12月 |
| 投資する利回りの基準 | 2.91% |
では、各業績を見ていきましょう。
営業利益率
まずは営業利益率。
2010年こそマイナスですがその後持ち直し5%を超えているのが基本となっています。
時には10%を超えている年もあり波はありますが財務良好ではあると言えるでしょう。
自己資本比率
次に自己資本比率。
右肩下がりではあるものの最も低くても60%。
最低限欲しいと思っている40%は優に超えているので投資に敵であると判断しました。
配当性向
最後に配当性向について。
2010年はデータがないので割愛するとして2023年、2024年は100%を超える値となっています。
こうなってしまう理由としてはROE（自己資本利益率）の改善が挙げられるでしょう。
日東工業は、ROEを重要なKPI（重要業績評価指標）としており、自己資本の肥大化を抑制するために配当性向を高めています。
他の理由としては株主還元の強化
日東工業は2023年3月期および2024年3月期において、連結配当性向を100%に設定し株主への還元を大幅に強化。
さらには 業績が好調であることから配当も上方修正されている
これらの要因が組み合わさり、日東工業の配当性向が高くなっていると考えられます。
2021年までは30~50%代と適正な値であり2025年以降の対応を注視するべきでしょう。
6651_日東工業のまとめ
- 営業利益率、自己資本比率は申し分なし
- 配当性向は2023年、2024年こそ100%を超えているがそれは会社の方針である、2025年以降の対応に注視する。
8035_東京エレクトロン
2社目に紹介売るのは8035_東京エレクトロン。
半導体製造装置とフラットパネルディスプレイ（FPD）製造装置の分野で世界トップクラスのシェアを誇る日本の大手企業です。
前述の2つに特化した事業戦略を採用しており、これにより高収益体質を実現しています。
ミクロンからナノレベルの電子回路パターンを形成する技術を持ち、半導体の高性能化に貢献。
これにより生産性や故障率の低さ、優れた顧客サポートが評価されています。
世界中に拠点を持ち、グローバルな市場でのリーダーシップを維持するといったグローバル展開や低消費電力化や温室効果ガスの排出削減など、環境負荷低減にも積極的に取り組んでいます。
最後に配当利回りや権利確定月について2024年時点での情報をまとめておきます。
| 配当権利確定月 | 3月と9月 |
| 1株当たりの配当金 | 519円 |
| 配当利回り | 2.06% |
| 入金される月 | 6月と12月 |
| 投資する利回りの基準 | 0.92% |
ではかく項目の特徴を見ていきましょう。
営業利益率
まずは営業利益率。
2010年頃こそマイナスであったり5%を下回ることもありますがその後は右肩上がりで持ち直し直近5年は20%越え。
問題のない数値を出しています。
自己資本比率
次に自己資本比率について。
こちらも60~70%を推移。
問題のない数値であると言えるでしょう。
配当性向
最後に配当性向について
2013年には150%をこえていたり2014年には赤字となっていますがその後は50%代と許容できる範囲に収まっています。
財務的には問題ないと言えるはずです。
まとめ
- 営業利益率、自己資本比率、配当性向全てにおいて許容範囲内
- 1株当たりの額が高いので少し手が出にくくはあるかもしれない
6652_IDEC
3社目に紹介するのは6652_IDEC。
主に自動化や制御システムの分野で知られる企業です
IDECは、PLC（プログラマブルロジックコントローラ）、HMI（ヒューマンマシンインターフェース）、センサー、スイッチなど、産業用自動化や制御システムに関する幅広い製品を提供しています。
これにより、製造業やプロセス産業などさまざまな業界での効率化と精度向上を支援しています。
同社の製品は、高い信頼性と耐久性が求められる産業環境でも使用されることを前提に設計・製造されています。
品質管理に対する厳格な基準を持ち、信頼性の高い製品を提供している証拠です。
IDECは、革新と技術開発にも注力しており、業界のトレンドやニーズに応じて新しい製品や技術の開発を行っています。
これには、最新のデジタル技術やネットワーク技術を活用した製品も含まれます。
やはり海外に打って出る業界ということもあり日本国内だけでなく、海外にも広がる販売ネットワークを構築。
国際的な展開を通じて、多様な地域や業界のニーズに応えています。
IDECはこういった特徴を持った企業です。
最後に配当利回りや権利確定月について2024年時点での情報をまとめておきます。
| 配当権利確定月 | 3月と9月 |
| 1株当たりの配当金 | 130円 |
| 配当利回り | 4.91% |
| 入金される月 | 6月と12月 |
| 投資する利回りの基準 | 4.83% |
では、各種項目を見ていきましょう。
営業利益率
まずは営業利益率。
2010年当初こそ低いですが順調に上がっていき5%越えという数値が10年以上です。
財務良好と言って間違えないでしょう。
自己資本比率
次に自己資本比率。
2017年こそ39%と落ち込んでいますがそこから復活をしています。
そして再び落下するようなこともなく50%代になっているので問題ないと考えています。
配当性向
最後に配当性向について。
正直安定していません。
30~50%代と良好な範囲に落ち着いていることはありますが2024年は86.6%といきなり基準値を超えています。
2025年の数値を見て判断する必要がありそうです。
6652_IDECのまとめ
- 営業利益率、自己資本比率、配当性向は安定しないながらも範囲内
- 裏を返せば財務良好である
まとめ
この記事では電気機器業界の高配当株として
- 6651_日東工業
- 8035_東京エレクトロン
- 6652_IDEC
これら3社を紹介しました。
技術立国日本という子tもあり財務良好かつ円安に強いメーカーが多く揃っています。
いまは3社だけですがまだまだ強化できるセクターだと考えています。
最後になりますが投資は絶対に自己責任で行うことを心がけましょう。
